2010年8月11日水曜日

girlstalk: 凸版印刷、小型デジタルサイネージ「EPOP NEO」を販売開始 - 日刊工業新聞 Business Line - 企業発表

girlstalk: 凸版印刷、小型デジタルサイネージ「EPOP NEO」を販売開始 - 日刊工業新聞 Business Line - 企業発表: "【販売目標】 
2010年度 1億円

凸版印刷、通信機能を備えた小型デジタルサイネージ「EPOP NEO(イーポップ ネオ)」を販売
凸版印刷、通信機能を備えた小型デジタルサイネージ「EPOP NEO」を販売開始
~コンテンツ更新の負荷軽減、情報の即時反映、消費者参加型のコンテンツ提供を可能に~
 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金子眞吾、以下:凸版印刷)は、通信機能を備えた小型デジタルサイネージ「EPOP NEO」(イーポップ ネオ)の販売を、8月16日から開始します。
 EPOP NEOは、通信機能を備えた小型のデジタルサイネージです。遠隔地からコンテンツの更新や配信スケジュールの変更が可能で、手作業による更新の負荷やコストが軽減できます。また、時間帯によって変わる特売情報や、急なタイムセール情報など、売り場に応じた情報の即時反映も実現できます。配信システムはASPで提供するため、システムの初期構築や運用の必要がありません。さらにタッチパネルを搭載しているため、インタラクティブ性に優れており、抽選やポイントラリーなどの消費者参加型のコンテンツの提供が可能です。
 本製品は、2010年7月8日(木)~10日(土)に東京ビッグサイトで開催された、「デジタルパブリッシングフェア2010」の凸版印刷ブースで展示されました。EPOP NEOは書店の店頭を模したラックに設置され、コミックスの多様な宣伝映像を配信。来場者が興味のあるコミックのバーコードを、EPOP NEOの近くに設置されたリーダーにかざすことによって、そのコミックに関する映像をさらに視聴できるデモを実施しました。コミックに限らず雑誌 書籍などの展開も可能です。多様な情報とインタラクティブ性に対して来場者から高い評価を得ました。
【コミックスの宣伝映像を配信中】参考作品:デジタルパブリッシングフェア
【背景】
  従来の通信機能を搭載していない小型デジタルサイネージでは、店舗などでコンテンツなどを更新する際に、SDカードなどのメディアを、一台ごとに交換する必要がありました。このため台数によっては多くの負荷がかかり、メディアの配布や管理などにも手間がかかっていました。
  また店頭プロモーションでは、これまで以上に生活者の関心を引きつけ、来店を促進させるために「情報配信の多様性」「情報のインタラクティブ性」が求められています。
  凸版印刷は、小型のデジタルサイネージである電子POP事業を1999年から業界に先駆けていち早く着手しており、「EPOP」という商品名で販売を開始。棚周りを含め、店舗内で映像コンテンツを活用した広告 販促事業の草分け的存在として業界ナンバーワンの実績を誇ります。これまでの累計実績は10万台(販売 レンタル)を超えています。
【特長】
  タッチパネルやFLASH対応など、動画再生だけでなく、ユーザー参加型のコンテンツの提供ができます。抽選や、ポイントラリー、クイズラリーなどイベントでの利用も可能です。
  有線 無線LAN対応の通信機能を備えており、コンテンツ管理サーバを通じて、遠隔地からコンテンツの更新や配信スケジュールの変更が可能です。
  EPOP NEOにFeliCaリーダーライターを接続し、消費者が携帯電話をかざすことによって、モバイルサイトへ誘導するなどのクロスメディア展開が可能です。
  外部の大型ディスプレイに接続して映像出力ができます。
  コンテンツの配信システムに関してはASPで提供するため、初期構築費の必要がありません。
【EPOP NEOの仕様】
  表示装置:LCD:7.0ワイド型(800×480)TFTカラー液晶パネル(タッチパネル)
  OS:Linux
  固定記憶装置:SDメモリカード
  サウンド:バスレフ方式ステレオスピーカー 2W×2
  通信機能:有線LAN(100BASE-TX)、無線LAN
  外部映像出力:アナログRGB出力(D-Sub15ピン)、φ3.5 4極ミニジャック
  その他外部I/F:Hi-Speed USB×2
  外形寸法:約228mm(W)×118mm(H)×65mm(D)
  質量:約950g(メモリカード等を含まず)
【想定販売先】
 メーカー、流通企業、広告代理店など。
【価格】
 オープン価格
【販売目標】
 2010年度 1億円
【今後の予定】
 凸版印刷は今後様々な業界に『EPOP NEO』の販売を展開するとともに、企業のデジタルサイネージの活用を提案 導入~運用 サポートまでワンストップで支援するサービスの提供を目指していきます。

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